アイコラ 画像と動画のまとめ

アメリカとは違い、アイコラ作品そのものよりも、アイコラに使用される人物の肖像権が重要視され、当人や当該有名人の肖像権を管理する芸能事務所が権利の侵害を主張することが多い。

2001年2月1日には、アイドルと女性の裸体を無許可で合成し雑誌に掲載し販売していた出版社社長らが、警視庁により「名誉毀損罪」で逮捕される。また、2005年11月には、女性タレントのアイコラ作品が摘発され、有名な制作者4名が逮捕されている。この事件により、アイコラを扱う掲示板の半数近くが閉鎖する。2007年9月、朝日放送と同社のアナウンサー高野直子は、同社ホームページから取得された高野の顔写真を用いたアイコラによる虚偽の記事を掲載したとして、雑誌出版社コアマガジンを名誉毀損と著作権法違反の疑いで大阪府警に刑事告訴した。

匿名の人間がコラージュ画像を作成し、インターネット上に流布することが多いとされ、インターネット上のコラージュ画像を検出するプログラムが開発された。これにより、現在では掲載されづらいことから、お宝映像と称されて公開されることが見受けられる。

また、アイドルだけではなく、一般人を対象にしたコラージュ画像も作成されるが、肖像権は全ての日本人が所有する権利のため、特定の女性の性的コラージュ画像と中傷の文章を掲載したビラを流布したことにより、名誉毀損での逮捕例もある。

アメリカ合衆国では、コラージュ作成が表現の自由により、広く認められている。これはアイコラについても同様である。また、同国の児童ポルノ法改正（アニメ等の仮想児童ポルノを規制する改正）の際にも、同じく「言論の自由」を理由に、コラージュは除外されるという措置が執られている。なお、同法には、「明らかに児童と判別でき、かつ性的行為を描写した場合は、この限りではない」という但し書きがあり、児童ポルノは単なる児童ヌードと明確に区別されて規制されている。